職業/勤務先の規模

「職業に貴賎なし」とは申しますが、職業は支払い能力へモロに直結する要素なので「重視される属性」といえます。

ただし、その格付けは世間のソレとはちょっとだけ異なります。
一般的なヒエラルキーは以下の通り。

「医師/弁護士 > 公務員 > 正社員 > 自営業 > 自由業 > 派遣社員 > バイト/パート > 主婦 > 学生」

普遍的にいえば「離職率の低い」職種は有利とされ、その最たる例が「公務員」。次いで「会社勤めのサラリーマン」です。

そういった意味では、民間企業でも「カタカナ生命保険」だとか、「外資系証券」だとか、勝ち組のモテ系であっても、完全能力主義でリストラが激しいところは信用が低いかもしれません。

医師/弁護士はピンキリなんで必ずしも安定でない気もしますが、他社参入が容易でないため堅気とみなされるんでしょう（たぶんですけど）。

この属性のちょっと変わったところは、「収入のよさ」ではなく、あくまで「安定」に重きを置くところです。

年収3000万円の浮草稼業の芸能人よりも、年収300万円の会社勤めをしているサラリーマンの方が「信用度」が高くみられるわけです。

意外に思うかもしれませんが、タレント、作家、スポーツ選手などの「高額所得な自由業」であってもカードが作れない場合があります。ある時点で山ほど収入があっても、人気が落ちたり、スキャンダルひとつあれば、いつ収入がなくなってもおかしくないある意味”不安定”な職業だからです。

以前、タレントの麻木久仁子さんが「旦那と離婚した後、クレジットカードを作ったら、枠が20万円しかもらえなかった・・・」とテレビで言っておられました。麻木さんはその前年、年収が5000万円もあったので、相当面食らったものと思われます。（20万円なんぞ新入社員並みです・・・）

ただ、美川憲一、郷ひろみ、みのもんた、あたりですと、ブラックカードを持っているとテレビで公言してました。いわゆる”大御所”とか”重鎮”と呼ばれるぐらいなら、扱いは変わってくるみたいですね。クレジットカード会社によっては「芸能人年鑑」などで評点付けを行うところもあります。

文化人の場合でも、よほど著名な方でないと評価は低いようですね。

クレジットカード会社は、申込者が申告した会社で本当に働いているかどうかを、電話連絡によって確認します。

このときに
・申込者本人が電話に出る
・電話口に出た人間が「○○○は席を外しております」という会話が成り立つ

のどちらかの場合、在籍を確認できたものとみなされます。

勤務先の規模

一般的な分類で評点の高い順に上から並べると以下のようになります。

「上場企業 > 非上場企業（資本金5億以上） > 非上場企業（資本金1億以上） > 非上場企業（その他） > 非法人（SOHOなど）」

勤務先の規模は会社四季報に掲載されている会社、つまり「上場企業・店頭公開企業」の場合は基本的に高評価となります。
もちろん、大手優良企業でも敢えて未上場のところ（サントリーとか）もありますので、そうしたケースの配慮も加えられますが。

会社規模の裏付け確認は、企業データを元に資本金をベースに従業員数・創業年数などによって企業のランク分けを行います。

企業データ（会社概要や業績）の情報元は、資本金１億円以上であれば、帝国データバンクなどの民間信用調査機関を利用しています。

非上場企業で資本金の少ない（１億円以下）場合は、企業データを調達できないケースほとんどです。

その場合は
・会社の電話番号がＮＴＴの電話帳や104番号案内に掲載されてるか否か
・ゼンリンの住宅地図に会社名が掲載されているか否か

によって、その会社が実在しているか確認されます。

日本の就労人口の80％は中小企業ですから、非上場企業だからといって勤務先が原因で審査が通らないことはほとんどありません。が、上記2点がきちんとされてない会社では評点はかなり下がります。

非法人に勤めている人も上記同様に調査を行うのですが、カード会社としては実態が掴めないことがよくあるので、不確定要素が多すぎて評点が厳しくなります。